産業紙やオンラインメディアでは、連日、工場や製造現場のIoTに向けた取り組みが掲載されている。その内容も、予兆保全、工程の見える化、AIやディープラーニングを活用した分析、ロボットの導入など多岐にわたる。5月9日から11日の3日間にわたり、国内最大規模のIT総合専門展「2018 Japan IT Week 春」が東京ビッグサイトで開催された。展示会場では、ビッグデータ、情報セキュリティ、デジタルマーケティング、データセンター、クラウドコンピューティングなど、合計13の展示会が開催され、出展企業・団体は1700社にのぼる。今回は、その中でも特に製造業のIoT化に向けた製品、システムが数多く展示されていた「第7回 IoT/M2M展」の様子を紹介する。

スマートファクトリーの実現を目指して

最近は、IoTを活用した生産革新の取り組みに注目が集まっている。出展会場では、各社の製造現場で出てくる膨大なデータをシームレスに、かつタイムリーにデータ化し、それらのデータを活用して、いかに生産向上やコスト削減を実現できるかについて、それぞれ他社との違いをアピールしていた。

日立産機システムは、“つながる”、“つなげる”をコンセプトに、エコシステムを実現するIIoT(産業用IoT)への取り組みを展示。その中で“つなげる”をコンセプトにした産業用コントローラ「HXシリーズ」では、生産現場や工場のあらゆる設備から流れる膨大なデータの情報化と、判断に基づく指示に従う制御を展開することで、上位システムと生産現場をシームレスにつなぐことを訴求していた。

コマツの全額出資により設立されたクオリカ株式会社では、工場や製造現場での課題を解決するためのIoTソリューション「FactoryQube」を展示した。“見える化”をポイントに、工場で稼働している設備機械から稼働データを収集・活用し、工場全体の生産性や信頼性の向上、製造現場における業務改善・業務改革を支援するソリューションになっている。また、製造現場の“見える化”として、ヘルメットマウント型ウェアラブルデバイス「AiboQube」を紹介。ヘルメットに搭載された小型カメラで撮影された映像をリアルタイムに発信したり、シースルースクリーンを採用し、映像や図面や作業指示書などの情報コンテンツを投影することもできる。

産業用PCおよび周辺機器の分野で市場をリードする株式会社コンテックでは、「5万円から始められるIoT」として、センサーやアクチュエーターに接続して、データを収集する「M2Mコントローラー」や、ソフトウェアPLC「CODESYS」を内蔵したリアルタイム制御エンジンとして「PACシリーズ」などを展示。すでに生産ラインの稼働監視や検査工程など、すでに製造業で導入されている事例とともに、IoTを実現するための必要なつなげる部分を、コストをできるだけ抑えて行えるという。

産業用電子制御装置の開発、製造を行うアドバネットでは、FA、製造装置、交通システム、社会インフラ向けの組み込み製品などを展示。その中で特に、産業用オープンネットワーク「EtherCAT(イーサキャット)」による動作デモを行い、同社が開発する製品・システムの汎用性や性能をアピール。

AI、ディープラーニングを活用したシステム

半導体などの電子部品関連専門商社であるマクニカでは、クロスコンパス社が提供する「M-IX(Manufacturing-IX)」を組み込んだエッジデバイスによる製造ラインでの異常動作検知や、同一機種の機械をAIで監視して故障の予兆を検出するシムテムを紹介。また、ディープラーニング(深層学習)を活用した外観検査ソリューションを展示していた。

IIoT分野における最先端技術の技術商社であるリンクスでは、ディープラーニング機能をはじめとする最新機能を搭載した画像処理ソフトウェア「HALCON Progress Edition」を展示。産業用画像処理に最適なディープラーニングネットワークを搭載し、ユーザーが画像を学習させることで、良否判定や、欠陥種別分類など、複雑な特徴量解析や抽出アルゴリズムを組まずに、簡単に行うことができる。

富士経済は、「製造業向け機械学習・ディープラーニング」について、現状は、生産設備の異常検知や検査工程での不良品判定などのシーンでAI活用が進んでおり、大手ITベンダやAI関連ベンチャー企業の参入により市場は活性化している。欧米や日本を中心に、参入事業者とユーザーが生産現場での新たなアプリケーション開発に向けたPoCやスモールスタートに取り組んでおり、今後、本格導入が増加し、製造業の幅広いアプリケーションで様々なAI活用が広がるとみられる。2025年の世界市場は、2017年比の24.0倍にあたる7,200億円が予測されると発表した。

製造現場におけるIoT化、AI、ディープラーニングを活用した製品、システムの普及はさらに広がっていくため、実用化に向けて取り組みに注目したい。